インプラント治療は保険診療や医療費控除の対象になる？

「インプラント治療を受けたいけれど高額って聞くから心配」
「インプラントは保険診療の対象にならないの？」
「医療費控除を使えばお得にインプラントできるって本当？」

インプラント治療を検討されている方なら、このような疑問も出てくるでしょう。

インプラント治療は基本的には自費治療なので、どうしても高額な治療になってしまいます。そのため保険診療や医療費控除を活用して、少しでもお得に治療を受けたいと思いますよね。

そこで当記事では、以下の内容について解説します。

• インプラント治療が保険診療の対象になる条件
• 医療費控除って何？
• 医療費控除の計算方法

当記事を読んでいただければ、インプラントが保険診療の対象になる条件や、医療費控除の仕組みが理解できます。これらを理解することで、よりお得にインプラント治療を受けられる可能性が高まります。

インプラント治療は保険診療や医療費控除の対象になる？それぞれ解説します

インプラント治療は高額なので、保険診療や医療費控除を活用して、少しでも治療費をお得にしたいですよね。当院でもたくさんの患者様が、保険診療や医療費控除について、ご質問してくださいます。

まず前提として、当院は自費治療のみを扱っているので、当院では保険診療対象の治療は行っておりません。その上で、記事の前半では「インプラントが保険診療の対象になるのか」を。記事の後半では「インプラント治療で医療費控除を活用する方法」を解説します。

インプラントは保険診療の対象になる？ほとんどの場合は対象外

結論から言えば、多くの場合インプラントは保険診療の対象となりません。ただし絶対に対象にならないというわけではなく、厳しい条件を満たしている場合のみ、保険診療の対象となります。

保険診療でインプラント治療を受けるには、①患者様側 ②医院側 の両者が一定の条件を満たしている必要があります。

例えば以下のような理由でインプラント治療を受ける場合は、保険診療の対象となりません。

• 虫歯や歯周病、破損が原因で歯を失った場合
• 加齢変化で骨が吸収されてしまい歯を失った場合
• 審美的目的や機能的なよく噛めるなどの目的

インプラント治療を検討されている方の多くが、これらのどれかに該当するかと思います。その場合、保険診療の対象とならないため、自由診療として自費治療を受ける必要があります。

インプラントが保険診療の対象になる条件は？主要な3つの条件を解説

ではインプラントが保険診療の対象となる場合は、どのような条件に当てはまる必要があるのでしょうか。インプラントが保険診療の対象となる場合は、患者様が以下の①②どちらかの条件に該当し、さらに基準を満たした医院で治療を受ける必要があります。

• ①腫瘍や交通事故などで、顎の骨を連続して1/3以上失っている場合
• ②生まれつきの疾患で顎を1/3以上失っている場合
• 一定の基準を満たした施設で治療を受ける

①と②の条件に該当する方は、ほぼ間違いなくかかりつけの医師がいるかと思います。「保険診療でインプラントを受けられる条件に該当していると思う」という方は、一度かかりつけ医に聞いてみると良いでしょう。

続いて、医院側の基準です。医院側の基準も厳しく設定されており、基準を満たした医院でなければ保険診療でインプラント治療は行えません。医院側の基準は以下の通りです。

• 歯科もしくは歯科口腔外科の病院
• 「歯科もしくは歯科口腔外科で5年以上勤務歴がある医師」もしくは「3年以上インプラント治療を経験した医師」が、常勤で2名以上配属されている病院
• 当直体制が整備されている病院
• 医療機器や医薬品の安全確保のための体制が整備されている病院

これらの条件を全て満たした医院でなければ、保険診療でのインプラント治療は行えません。そしてこれらの条件を満たすような医院は非常に少なく、大学病院付属の歯科などが該当するでしょう。

結論としては、①②どちらかの条件に当てはまる患者様は、かかりつけの医師などに大学病院を紹介してもらい、そこで保険診療のインプラント治療を受けるのが最も合理的だと当院では考えております。
大学病院でのインプラント治療に関しては、こちらの記事で解説しているので、詳しく知りたい方は併せてご覧ください。＞＞インプラントは大学病院でするべき？歯科医院と大学病院の違いを解説

医療費控除とは何？支払った医療費をもとに税金を再計算する制度

そもそも医療費控除とはなんなのか、みなさまご存知でしょうか？医療費控除とは、年間10万円以上の医療費を支払った場合に、本来支払うはずだった税金を支払った医療費に応じて計算し直す制度です。

医療費控除を利用すると、会社員の方であれば給与から天引きされた所得税の還付を受けることができます。個人事業主の方であれば、確定申告時に医療費を反映し、節税することができるでしょう。

ではインプラント治療は医療費控除の対象になるのでしょうか？

インプラントは医療費控除の対象になる！活用しなければ損かも

インプラント治療はほとんどの場合で医療費控除の対象となります。ただし全ての場合で対象になるわけでもありません。

以下の条件に当てはまる場合は、医療行為であっても医療費控除の対象外となります。

• 一般的に支出される水準を著しく超えると認められる特殊なもの
• 容ぼうを美化するための費用

インプラント治療は確かに高額ですが、一般的に支出される水準を著しく超えるほどではありません。また基本的にはインプラント治療は「失った歯の機能を回復するためのもの」であり、容ぼうを美化するためのものでもありません。ですので基本的にはインプラントは医療費控除の対象となると考えて問題ないでしょう。

インプラント治療が医療費控除の対象外になる場合は、例えば以下のようなパターンが考えられます。

• 1本数百万円する超高級な特注のインプラントを作った
• 健康上問題の無い歯を無理矢理抜いてインプラントを入れる場合

こういったことに該当しない限りは、医療費控除の対象になると考えて良いでしょう。

医療費控除は医療費が全額戻ってくるわけではないので注意

医療費控除によくある勘違いとして、以下のようなものがあると思います。

• 医療費で使ったお金がそのまま現金で返ってくる
• 医療費が直接割引される
• 医療費で使ったお金が全額戻ってくる

これらは全て、医療費控除についての間違った認識です。医療費控除について、正しい認識は以下のようなものになります。

• 会社員の場合：医療費控除によって給与から天引きされた所得税が還付される
• 個人事業主の場合：医療費控除を確定申告に反映させることで節税効果がある

では会社員でも個人事業主でもない、扶養家族の場合はどうなるのでしょうか？

生計が同一の家族の分も申請可能！自身に収入がなくても家族が申請できる

医療費控除は生計が同一の家族の分も申請が可能です。そのため例えば以下のようなことが可能です。

• 専業主婦の方が働いているパートナーに医療費控除を申請してもらう
• 学生が両親に医療費控除を申請してもらう

自身に収入がなくても家族が医療費控除を申請できるので、安心してインプラント利用を受けていただけます。

インプラントの医療費控除はどれくらい得する？計算方法を解説

ここまで医療費控除の基本事項や注意点などを記載してきましたが、結局のところ一番気になるのは「医療費控除でどれくらいインプラントがお得になるのか」でしょう。

ここからは、インプラントで医療費控除を申請した際にどれくらい得をするのか、具体的な金額を交えて計算方法を解説していきます。

医療費控除の額は、個人の収入やインプラントでかかる費用によって変動します。一概に「医療費控除を活用すれば何円お得になる」とは言えません。インプラント治療で医療費控除を活用したい、と考えている方は、ぜひ一緒に計算してみましょう。

医療費控除の計算手順①：所得税から控除される額を計算する

医療費控除は、本来支払う所得税から医療費控除額を差し引いて計算することで、税金が安くなる制度です。そのためまずは、「医療費として控除される金額」を計算する必要があります。医療費が全額控除されるわけではなく、以下の計算式に基づいた金額が控除額となります。

（①支払った医療費の合計）−（②保険金などで補填される金額）−（③10万円※）

以下の例に基づいて、計算してみましょう。

• インプラントの治療費が総額で180万円だった
• その年はインプラント以外に医療費はなかった（一年間の医療費はインプラントの100万円だけだった）
• 加入していた医療保険から保険金が20万円支払われた

この場合、（①180万円）−（②20万円）−（③10万円 ）＝150万円が医療費控除額です。この計算に応じて、最大で200万円までが医療費控除額の対象となる額になります。

※その年の総所得金額が200万円未満の人は、③が10万円でなく、総所得額の5％となります。例えば総所得が100万円の場合、100万円の5%で③は5万円です。

医療費控除の計算手順②：実際に還付される金額を計算する

手順①で算出した医療費控除額を元に、実際に還付される金額を計算します。計算方法は以下の通りです。

（①で算出した金額）×（あなたの所得税率）＝還付金額

日本の所得税は累進課税式なので、所得の額によって変動します。ご自身の所得税率は、以下の表から見つけてください。

年間で課税される所得の額	所得税率
1,000円 から 1,949,000円まで	5%
1,950,000円 から 3,299,000円まで	10%
3,300,000円 から 6,949,000円まで	20%
6,950,000円 から 8,999,000円まで	23%
9,000,000円 から 17,999,000円まで	33%
18,000,000円 から 39,999,000円まで	40%
40,000,000円 以上	45%

今回は所得が400万円の方を例に考えてみましょう。所得が400万円であれば、表と照らし合わせて所得税率は20%です。①で算出した150万円の医療費控除額に、20%をかけると、30万円が還付金額だとわかりますね。

医療費控除の計算手順③：住民税の軽減を計算する

医療費控除を活用することで、住民税も軽減されます。住民税の軽減は、医療費控除を適用するために確定申告をすると、自動的に反映されるのでご安心ください。

所得にかかる住民税の税率は10%なので、医療費控除額の10％分の金額が、住民税から軽減されます。

上述の例で言えば、医療費控除額は150万円なので、10%の15万円が住民税から軽減されるのです。

医療費控除の計算手順④：②＋③の額が医療費控除で得する金額です

ここまでの計算で、医療費控除を活用することで所得税から還付金が受け取れることと、住民税が軽減されることがわかりました。

上述の例で言えば、以下のようになります。

• 所得税の還付金：30万円
• 住民税の軽減：15万円

これらを合計した45万円が、医療費控除によって得した金額だと言えるでしょう。インプラントの費用が180万円で、医療保険が20万円支払われた、という前提で今回は計算したため、実質のインプラント費用は以下のようになります。

（インプラント費用：180万円）−（医療保険：20万円）−（還付金：30万円）−（住民税の軽減：15万円）＝115万円

インプラント費用で支払った金額は180万円でしたが、実質的には115万円でインプラント治療を受けられた、という計算になりました。これらの制度を上手に活用することで、想像以上に安価にインプラント治療が受けられる可能性があるので、ぜひご自身の状況と照らし合わせて一度計算してみましょう。

デンタルローンやカード払いでも医療費控除の対象に！

インプラント治療は高額なので、金額がネックになり治療を行えない方も多いです。そのため多くの歯科では、デンタルローンやクレジットカードでの分割支払いに対応しています。ではデンタルローンやクレジットカードの分割支払いは、医療費控除の対象になるのでしょうか？

デンタルローン、クレジットカードの分割払いは、どちらも医療費控除の対象となります。ただし注意点もあるので、以下をご覧ください。

• 金利や手数料は医療費控除の対象外
• 年を跨いだ分割払いの場合、その年に払った金額のみがその年の医療費控除額になり、跨いだ金額は翌年の控除対象となる

当院でもクレジットカード支払いやデンタルローンには当然対応しております。インプラント治療を検討している方は、ぜひお問い合わせください。カウンセリングは無料です。

まとめ：医療費控除を上手に活用して、インプラントの費用負担を抑えましょう

当記事では、以下の内容について解説しました。

• インプラント治療は保険診療の対象になる？
• インプラント治療を保険診療の対象とするための条件は？
• インプラント治療は医療費控除の対象になる？
• 医療費控除の計算方法

インプラント治療は多くの場合で保険診療の対象外なので、自由診療で受診することになるでしょう。自由診療は保険が効かないので、治療費用が高額になります。そのため医療費控除制度を上手に活用して、少しでもお得にインプラント治療を受けましょう。

当院は最新の設備と高い技術を持ったドクターが、インプラント治療を行います。カウンセリングやアフターケア・メンテナンスにも力を入れており、特にカウンセリングは無料で行っています。少し話を聞いてみたい、という方でももちろん歓迎しておりますので、ぜひ一度気軽にお問い合わせください。

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ITIインプラントスペシャリスト認定医